あなたは、仕事で月にどれぐらいの時間残業をしているでしょうか？

日本は、残業が非常に多い国といわれています。月に50時間ぐらい残業するのはザラで、中にはもっとたくさんの時間残業をしている人もいますよね。

ここで仮に残業70時間とした場合、月20日出勤として1日の残業はだいたい3時間ちょっとになります。これはかなり大変なことなので、帰宅したらヘトヘトになってもおかしくありません。

もしもこれだけ働いたのに会社から残業代が出なかったら、何のために働いているのかわからなくなってしまいます。そして、そんな体制の会社は、できるだけ転職を検討したほうが良いです。

そこで「残業70時間で残業代が出ない会社はすぐに転職すべき理由3つ」を、1つ1つひも解いていきましょう。

①労働に対する正当な対価が支給されない理不尽さ

お金のためだけに仕事をするわけではありませんが、労働をすればその分に対して正当な対価が支給されなければいけないですよね。

もしも1日3時間とちょっとで月70時間の残業をしたのなら、その分の対価を支給されるのが普通です。そもそもこれはモラルの問題ではなく、法律で決められていることです。

ですので、会社組織に属している以上、そのルールは必ず守られなければいけません。にもかかわらず残業代がまったく支給されないとなれば、労多くして益少なしですね。

体も心も疲れ切っているのに仕事を頑張る理由となるお金が支給されないのはおかしいことで、それが会社の当たり前だと思ってしまうのはよくないことです。

そして、ルール通りに働いた分の残業代を支給してくれる会社はもちろんありますから、他社へ転職をしたほうが良いのは自明の理です。

他社ならそもそも残業そのものがない可能性もありますし、あったとしても支給してくれるなら納得ですよね。

②体と心が疲弊して働けなくなるかもしれない

残業代がルール通り支給されていれば、残業代を使って気分転換のリフレッシュをすることができますよね。

まとまった休みが取れれば旅行ができますし、土日祝日しか休みがなくてもライブやコンサートやイベントなどに参加すれば、とても良いリフレッシュができます。

これは仕事のモチベーションを高めてくれるエネルギーのもとにもなりますので、非常に大切なことです。

日本人は休むのが下手だと言われていますが、十分にお金を持っていればそのお金を使って遊ぼうという気持ちに少しはなるのではないでしょうか？また、残業代が出ないことで食費までおさえていたら、体からパワーがわいてこないです。

残業代の一部を豪華で栄養のある食事にまわせばそんなことにはならないはずで、それなら多少残業がきつくても働き続けられるでしょう。

しかし、月の残業時間が70時間もありながら残業代がまったく出なければ、必然的にお金を節約せざるを得なくなります。

懸命に働いているのにみかえりがない、それでは社会人としていつか働き続けられなくなるのは目に見えてしまいます。

体を壊しては元も子もありませんので、そうなる前に残業代が出る会社へ転職しましょう。

③会社の将来性がない

社員がたくさんの時間残業しているのに残業代が出ないのは、主に2つの理由が考えられます。

それは、残業代を出せないほど会社が苦しい、あるいはトップが社員に利益を還元しようとしないという2つの理由です。どちらにせよはっきりしているのは、その会社に勤めていてもあまり将来性がないということです。

トップが大幅にかわったりすればわからないですが、それは現実的になかなかないことですよね。そして、同じトップが経営している限り、会社の体質はおそらく変わらないでしょう。

いつかは何らかの見返りがあるのではないか、他社へ転職するリスクが怖いという考え方もあるかもしれませんが、すでに残業代が出ていない事実は重く受け止めなければいけません。

誰かがどうにかしてくれるということはほとんどないですし、それなら自分から動いてしまったほうが早いです。

転職は確かに勇気のいることですが、きちんとした待遇になっていない以上動き出さない限り何も変わらないです。残業代が出ないのは不満が募るでしょうし、転職をする理由としては十分過ぎるほどです。

まとめ

残業代が出ないことに慣れてしまうのは、とても怖いことです。

人の体力は無尽蔵ではなく、たくさん仕事をすればその分体も心も疲弊します。それだけの仕事をしたにもかかわらず残業代が出ないのは、決して普通のことではありません。

転職をすればきれいさっぱり改善されるというほど甘いものではないかもしれませんが、それでも転職をしなければ何も変わらないのは事実です。

会社の体質はそう簡単にひるがえるものではありませんし、長い間改善されていないのであれば、転職を検討する転機がおとずれていると考えるのが妥当な考え方です。

仕事はお金だけのためにするのではないにしても、正当な対価は必ず支給されなければいけないのです。