新卒で入った会社だが、どうしても自分に合わないとなったら退職することも1つの選択肢です。日本では憲法などの法律によって職業選択の自由が認められているので、現在勤めている会社に対して正式な手続きを済ませることで退職できます。

昔に比べて、せっかくの若さをムダにするよりも、より自分に向いている業界や会社を探す方が増えています。

社会人のマナーである退職するときの手続きの方法3つを学んで、同じ業界でのスムーズな転職活動や、いったん専門知識を学習しての別の業界へのチャレンジにつなげましょう。

①自分の上司に対して退職の意思を示そう

原則的に新卒の採用は幹部候補の扱いで、正社員として将来の会社をリードしていけるだけの経験を積ませます。そのため、新卒で退職するときの手続きの方法の1つ目は、自分の上司に対して退職の意思を示すことです。

5つの手続きを円滑に進めるためにも、最初に必ず自分が所属している部署の上司に相談しましょう。

自分の上司は、会社の組織図における部署の責任者となります。注意点はその部署の責任者であり、教育係や仕事の関係でついてくれている先輩とは違うことに注意しなければいけません。

多くの会社で査定をつけている課長が上司だから、退職を検討している旨を伝えて、人がいない会議室などで別途話し合うのが普通です。

最も勇気がいる場面となりますが、この段階で自分の上司に退職を認めさせることが必須事項です。

②退職願の提出と総務の手続きを進める

自分の上司に退職を認めさせたら、退職願の提出などの事務処理をするのが手続きの方法の2つ目です。退職願については業界や会社によって流儀が違うので、上司から指定された場合はその通りに提出しましょう。

正式に退職届を受け取った上司が総務の担当者に連絡した後に、ようやく退職に伴う手続きが始まります。

正社員の場合は会社が様々な手続きを代行しているので、社員の年金手帳などを一時的に預かっている総務から返却してもらう必要があります。

いいかげんな会社では自分から言わないと返してくれないケースもあるので、自分できちんとリストを作成してチェックしておくことが大切です。

退職時に必ずもらっておくべき重要書類としては、失業保険の給付における手続きや転職先でも使用する雇用保険被保険者証、年金手帳、健康保険資格喪失の証明証を挙げられます。

離職票と源泉徴収票についても重要ですが、退職日には受け取れないので後日郵送をしてもらうか自分で受け取りに行くのが一般的です。

③担当の仕事を同じ部署の社員に引継ぐ

社会人として無責任なことはできないので、担当の仕事を同じ部署の社員に引継ぐのが手続きの方法の3つ目です。

引継ぎについては会社と部署によってやり方が異なっているパターンが多く、細かく指示をされる場合もあれば、引継ぎをする社員の紹介すら行われずに放置される場合もあります。

いずれにせよ、一度は自分の上司に引継ぎの件を相談しておくべきで、その上で指示がない場合は自分なりに資料をまとめておくだけで十分です。

引継ぎに入った時点でもう会社を辞めるのが決定事項だから、転職先が決まっている場合は次の職場への入社日に間に合うように退社しましょう。法律上は1ヶ月前までに責任者に退職の意思を示していれば辞められるので、引継ぎを理由とした引き留めにいつまでも付き合う必要はありません。

すでに退職の予定が周知されているので居辛い雰囲気にもなりますが、悪いことをしているわけではないので堂々と過ごしましょう。

④退職が正式に決まるまでは直属の上司の管轄

新卒でまだ社会人としての経験が浅くても、会社に所属している人間として恥ずかしくない対応を心がけるのがポイントです。

退職が正式に決まるまでは直属の上司の管轄だから、くれぐれもいきなり総務の担当者に退職届を渡すのは止めましょう。万が一、直属の上司を飛ばして手続きをすると、その上司にとっては自分を完全に無視された状態になるので、余計なトラブルを招いてしまいます。

一番神経を使うのが自分の上司への相談です。

まだ会社が育てている途中である新卒に逃げられるのは上司にとって大きなマイナス評価になってしまうため、弁舌を駆使して考え直させようと懸命になります。

よくある事例が勤務終了後のお酒の誘いで、他の部下と一緒に長時間の説得をする光景は、それほど珍しいものではありません。

年配の上司は新卒の若者の扱いに慣れているので、相手の話を聞きながらも、一貫して退職することを主張するのが大切です。

⑤退職してからも書類を受け取る

退職してからも、社会保険といった行政上の手続きで提出する書類をいくつか受け取る必要があるので気をつけましょう。円満な退職ができれば、トラブルなく辞めた後にも会社に重要な書類を発行してもらうことができます。

社員証などの会社から貸与された物品についても、忘れずに総務の担当者に全て返却しておくのがビジネスマナーとなります。ロッカー内やデスクの周辺の私物の持ち帰りは、早めに進めておくとスムーズです。

自分から辞めた会社と関わるのは気まずいですが、必要な手続きをしないと困るのは自分だから、大人の対応を心がけましょう。

まとめ

上述した方法をきちんと守れば、トラブルなく退職することができます。

きちんと退職の手続きを完了させられることもビジネスマナーなので、新卒で入った会社を辞める時には事前に手続きの方法と必要書類のチェックリストを準備しておくことをお勧めします。

円満な退職であれば、余計なことに気を取られずに新しい生活をスタートできます。

初めての退職では色々な面で悩みますが、だからこそ事務的な手続きは完璧にこなすのが社会人の心得です。