履歴書の作成は就職活動では欠かせないものです。文章を書くのが苦手な人や自分の字に自信が無い人にとっては避けたい作業です。

しかし、履歴書の提出は就職活動の最初のステップであり、その内容によって、その後の面接につながるなど、採用に近づく可能性もあるのです。また、転職時の就職活動では、履歴書の中でも特に職歴の欄は大切です。

そこで、履歴書の職歴の書き方のポイント７つについてご紹介します。

①職歴を書く前に

履歴書は就職活動の入口です。書類選考がある場合、それが通らなければ面接にもたどり着けません。文章が苦手な人にとっては大変なことに思えます。

しかし、ポイントされ押さえれば印象の良い履歴書は書けます。

大切なのは、履歴書を軽く考えないことです。特に転職する場合は職歴の欄はとても大切です。就職活動において、履歴書や職歴を記入する労力は僅かなものです。

それを疎かにしてチャンスを逃すのは勿体無い事です。

履歴書、そして職歴を書く前に、そのことをしっかりと頭に入れて、慎重に、丁寧に、作成するよう心がけましょう。

職歴欄は、文字通り、職歴を記入する欄です。転職する場合、新卒者とは異なる強みとして、これまでの経験やスキルがあります。その経験やスキルをアピールする欄が職歴の欄です。

単純に職歴の事実を記入するだけだと考えてはいけません。その記入内容から、採用担当者はあなたの経験やスキルを読み取ろうとします。そして経験やスキルは職歴だけではありません。

文字の丁寧さや、読みやすさ、わかりやすい表現、記入のルールなど、それらはすべて、あなたの経験やスキルの現れであり、社会人としてのレベル、応募に対する熱意や真剣さの現れなのです。

そこに気づいているか否かで、履歴書の内容、そして、応募に対する結果は変わってくるでしょう。

尚、現在は履歴書と一緒に職務経歴書を提出するのが一般的になっています。職務経歴書は、履歴書の職歴欄をより具体的にしたもので、経験やスキルをしっかりと記載できます。

場合によっては、履歴書だけを求めるところや、指定の内容や書式があるところもありますので、それによっても、職歴欄の記入内容は変わります。いずれにしても、応募時にしっかりと確認しておきましょう。

②職歴の書き方（基礎）

まず、学歴を書いたあと、１行開けて、中央に「職歴」と記入します。「職」と「歴」の文字の間隔は、全体のバランスを見ながら適度に開けます。

年号は西暦でも和暦でも構いません。ただし、履歴書の作成日など他の項目と同じ年号に揃えておきましょう。和暦の場合は元号（昭和、平成）を全ての年号の前に記載します。

また、学歴や職歴の年号や日付は間違えないように、迷った時には必ず資料等で正しい年月日を確認した上で、正確な内容を記入しましょう。

職歴の最後は次の行に「現在に至る」と記載し、さらに次の行の右端に「以上」と記入します。

③会社名や部署名は正式名称で記載する

会社名は必ず正式名称で記載します。株式会社を（株）、有限会社を（有）のように略してはいけません。また、旧漢字や特殊な表記があっても、そのまま記載します。

部署名は記載しても記載しなくても、どちらでも良いです。しかし、部署名を記載することで、その会社でどのような業務を担当していたのか、どのような経験、スキルがあるのか、採用担当者が想像できます。

応募した会社や職種によりますが、これまでの経験やスキルをアピールしたい場合は、部署名を記載した方が良いでしょう。

尚、部署名を記載する場合は、会社名と同様に正式名称を記載します。

④説明の記載

会社名を聞いて、それがどのような会社なのか、どのような業種で何を扱っているのか、すぐにわかる会社は多くありません。そのような会社は大手企業や有名企業でしょう。

また、会社名に業種が連想できる言葉が入っている場合、例えば「○○自動車販売」「○○鉄工所」「○○証券」「○○水産」「○○警備」などは、会社名だけでもどのような業界かは想像できます。

しかし、多くの会社は会社名だけでは、どのような会社かわかりません。そのため、会社名の後に括弧書きで、業種や扱い品目などを記入すると良いでしょう。

それにより、どのような業界の経験があるのか、採用担当者はひと目で判断できます。

その他、在籍していた会社が社名を変更している場合は、○○株式会社（現・○○株式会社）など、会社名の後に括弧書きで現在の社名を記入すると良いでしょう。

自分にとっては当たり前の事、常識だと思っている事でも、相手によっては違う場合があります。特に会社の知名度についは、余程の大手か有名企業で無い限り、他の業界では知られていないというケースが多いものです。

大切なのは、自分だけの判断基準で物事を考えない事と、相手に伝えようとする心配りです。説明を記載することで、これらの配慮ができる人材であることが伝わります。

⑤雇用形態

雇用形態には社員や派遣、アルバイトなどがありますが、その中でもアルバイトは記載する必要はありません。職歴はその人の経験やスキルを把握するものであり、アルバイトは職歴と見なさない場合が多いためです。

しかし、アルバイトであっても、応募する会社の業界や業種、職種に近いものや、その経験をアピールできる内容であれば、記載しても良いでしょう。

あくまでも、目的は経験やスキルをアピールする事です。

全く関係のないアルバイト歴を列記すると、採用担当者に常識を疑われる可能性もありますので、注意しましょう。

尚、特例として、社員として働いた経験の無い人は、アルバイト経験を記載しても良いでしょう。職歴が空欄になっていると全く働いた事が無いと受け取られ、マイナスイメージを持たれてしまう可能性があります。

この場合は、応募する会社と全く関係のないアルバイトであっても、働いたことが無いと思われてしまうよりも、好印象になるでしょう。

派遣社員としての経験がある場合は、派遣元（派遣会社）と派遣先（実際に勤務した会社）、派遣社員として勤務していた事を記載しましょう。

この場合も、派遣先が大手や有名企業でない限り、どのような業種なのかを括弧書きで説明を追加しましょう。また、派遣された部署についてもできるだけ記載しましょう。

基本は、経験やスキルをアピールする事を念頭に記載内容を考える事です。

⑥転籍・出向

社員として働いていると、出向や転籍によってグループ会社や関連会社、取引先などに勤務先が変わる事もあります。この場合も出向、転籍について必ず記載しましょう。

その記載が無いと、単純に勤務先が増えることになり、採用担当者に転職回数が多いと思われる可能性があります。

出向の場合は、「子会社の○○株式会社へ出向」「グループ会社の○○株式会社へ出向」などと記載します。出向先の業務内容についても会社名だけでは解らない場合は括弧書きで説明を追記しましょう。

転籍の場合も同様で、出向を転籍に置き換えて記載します。

出向先の会社から出向元の会社に戻った場合は、「○○株式会社に帰任」と記載します。

尚、出向先や転籍先で担当していた業務や部署についても、応募する会社に対して経験やスキルをアピールできる内容であれば、記載します。

⑦退職理由

退職の理由については、基本的に記載しません。「一身上の都合により退職」という基本パターンで良いでしょう。

ただし、自分に原因が無く、やむを得ず退職した場合は「会社都合により退職」、会社が倒産した場合は「会社倒産のため退職」など、記載しましょう。

また、業績不振などでリストラが行われた場合にも「会社都合による退職」、将来を考えて希望退職をした場合は「業績不振により希望退職」と記載しましょう。

その他では、派遣社員や契約社員など、契約期間が満了したことが退職理由の場合は、「契約期間満了のため退職」と記載しましょう。

このように、退職理由は詳細を記載する必要は無く、自己都合ではない場合は、その旨を記載しましょう。

退職理由はネガティブな内容が多い傾向があるため、採用担当者に余計な詮索を受けたり、想像を掻き立てるような隙が無いように、シンプルな記載に心がけましょう。

まとめ

職歴だけでなく、履歴書の各項目や職務経歴書の記載について、共通して言えるのは、採用担当者、つまり読む側の気持ちを考えて書くことが大切だということです。

採用担当者は職歴欄の記載内容から、できるだけ多くの事を読み取ろうとします。応募者の情報を求めている状態です。それに対して、いかに伝わるように記載するのか、その心配りが大切です。

自分自身の経験やスキルを伝えようとする姿勢は、必ず記載内容に現れます。つまり、あなたの姿勢は必ず採用担当者に伝わります。その事を念頭に、しっかりと、丁寧に記載しましょう。

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