入社してから7ヶ月も経過すれば、入社した会社がどんな会社なのかあなたはだいたい掴んでいるはずですよね。

入社してまだ数日だったら日々の仕事に追われがちですが、7ヶ月経っていればそうではありません。そして、会社に対して早くも見切りをつける、端的にいえば辞めようとしている人もいるでしょう。

ただ、そこであなたが辞めてしまうことに何か問題はあるでしょうか？

会社を辞めることによってどうなるのか、問題点を取り上げていきます。

①7ヶ月で会社を辞めれば転職は間違いなく困難

7ヶ月で会社を辞めるリスクとして最も大きいのは、転職がしにくくなる点です。転職活動で履歴書に1年も満たないで前の会社を退社したと書けば、採用担当者はどう思うでしょうか？

その経歴に対して好意的な印象を抱いてくれるでしょうか？今はただでさえ長年勤めてあげていたとしても評価されにくくなっている時代ですので、1年にも満たず辞めたとなると採用されにくいです。

つまり、転職がポンポンと決まるようなことは、よっぽどのラッキーでない限り厳しいと思っておくべきでしょう。

正社員枠は希望者の争奪戦ですので、余っているというのは考えにくいです。その争奪戦において7ヶ月で退社というのは、不利なファクターとなってしまいます。

あなたの側にいくら辞めてしまうだけの事情があるとしても、それがどこまで考慮されるかは未知数です。

転職においてその点はマイナスに働いてしまう可能性が高いので、そこはよく理解してから辞める申し出をしないといけないですね。

辞めてしまって次の転職先がすぐ決まるだろうと思ったら決まらずにズルズルと非生産的毎日を過ごせば、最悪の場合社会からドロップアプトしてしまいかねないです。

ですから、転職の問題をどうにかして解決しないと、明るい未来は訪れそうにありませんね。これは7ヶ月で辞めてしまうことの最も大きな問題点です。

②新卒して最初の会社を7ヶ月で辞めた経歴はずっと尾を引く

辞めてすぐ転職先が決まらないのはもちろんそうですが、その経歴はいくつになっても尾を引きます。

もしも採用担当者がそうしてすぐ仕事を辞めてしまう人を評価しないタイプだったら、以後の採用において常に苦戦を強いられるかもしれません。

家庭の事情などやむを得ない理由での退職ならまだしも、そうでない理由での退職ははっきり言って経歴に傷をつけてしまいますね。

7ヶ月では頑張って働いたうちに入らないことがほとんどで、経歴の中にそんな早い退職が新卒で記録されてしまうのは難点です。

世の中にある会社の全部が経歴だけで就職希望者を判断しているわけではありませんが、良くてフラット、基本はマイナスにとらえられていると思ったほうが良いでしょう。

それはあなたのメンタル面に関する客観的な評価といえますから、覆すことは難しいです。

その問題点を抱えたくないなら、勤務年数を少しでも伸ばせるよう辛抱したほうがあなたのためなのかもしれません。

③正社員にこだわらなければ転職先はある

正社員のみに狙いを定めて転職するとなると苦労すること必至ですが、正社員以外なら雇用してくれる可能性は十分あります。

今は人手が足りていないというのも事実で、特に飲食店や販売店をはじめとした接客業は、バイトの求人がたくさんありますよね。

また、ワンオペの労働形態が問題になったこともあり、前に比べれば時給アップや人員確保をするようになってきていますから、バイトでも生活できるだけの収入に届かせることはできるでしょう。

7ヶ月で辞めてしまいたいと思うぐらい職場に不満を抱えているならば、思い切ってバイト暮らしのフリーター生活をすることであなたらしい生き方ができるようになるかもしれません。

世の中には俳優や声優や歌手など芸能関係の仕事をするためにバイトで生計を立てている人が山ほどいますし、やりたい仕事が他にあるなら7ヶ月で辞めるリスクを背負ってでも新しい人生を選んだほうが良いケースもあります。

その道を軽々しく選んではいけないのですが、正社員だけにこだわらなければたとえ7ヶ月で新卒の職を辞したとしても、転職先はあるはずです。

まとめ

半年をちょっと超えてはいるものの1年に満たない期間で新卒の会社を退職してしまうのは、間違いなく大きなリスクです。

それをすれば経歴にいつまでも残りますし、働くうえで不利になることは否めないでしょう。あなたにとってそれは大きな問題点になるかもしれませんね。

ただ、その問題点をわかったうえでも7ヶ月で辞めてしまいたいならば、それはもう無理に止めるようなことではありません。

正社員として転職しにくいだけであって絶対できないわけではありませんし、正社員ではない雇用形態でも構わなければ求人が出ている仕事は山のようにあります。

新卒で就職できた会社に早い段階で見切りをつけるのは思い切ったことですから、熟慮した判断が求められます。

ですから、今回取り上げた問題点をよく加味したうえで、あなたにとって正しいと思う選択をするようにしましょう。